東京株式市場では、日経平均株価は続落。
朝方から100円を超える下げ幅で始まり、一時は5月30日以来の1万7500円台まで下落した。
12日の米国株式市場が下落したことに加え、国内外の長期金利の上昇、商品市況の悪化などを受け、幅広い銘柄が売りに押された。
ただ、後場に入ると、為替が1ドル＝122円台まで円安に進んだことを好感し、ハイテク株や自動車株など輸出関連株が見直されたほか、鉄鋼株に押し目買いが入り、指数はプラスになる場面もあった。
為替の円安を受けて、アドバンテスト、京セラ、ソニー、東京エレク、トヨタ、ホンダなど輸出関連株が前日比プラスで取引を終えた。
また自動車向け鋼板の値上げ報道で、新日鐵、高周波、山特鋼など鉄鋼株も高く、長期金利は引き続き今季最高を更新したものの、情報通信やその他金融などのセクターにも買いが入った。
その半面、商品市況の下落を受けて、石油関連株や商社、非鉄金属などが売られ、電気・ガス、不動産など金利敏感株も軟調。
長期金利上昇による債券の評価損の発生懸念から銀行株が売りに押された。
なお、長期金利は、朝方から国債が売られ、1.985％まで上昇したものの、午後に入って買い戻しが入り、引けでは1.965％まで下落した。
その後、債券先物には時間外取引で買いが入っているもよう。
（証券新報・木村）